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　西友、イトーヨーカ堂などが先行していたネットスーパー事業。インターネット経由で注文すると近隣の店舗から最短で3時間ほどで配達されるサービスです。昨年、イオンやダイエーなどの参入が相次ぎ、今年になってからは住友商事が本格参入を表明（住友商事、ネットスーパー事業に参入）。がぜん盛り上がりを見せています。

　即日配送で欠かせないのが、物流のシステム。イオンやダイエーは地場の赤帽を使って展開していますが、赤帽の料金システムは距離か時間単位の貸切の二種類しかありません。ただでさえ、即日配送の目玉は粗利の低い生鮮食品。取り扱い数の少ない中堅スーパーにとっては配送料の負担が利益を圧迫しかねません。

　こうした中堅スーパーを狙って物流会社が支援サービスを展開し始めています。例えば2008年11月から「ネットスーパーサポートサービス」を開始したのがヤマトグループのヤマトシステム開発。そして、2009年1月21日にはSBSグループが支援サービスを発表しています。こうした宅配事業を展開している企業の場合、ランニングコストは原則、荷物1個当たりいくらの世界。中堅スーパーにとってはありがたいサービスといえるでしょう。