朝日新聞、CNET買収か？

朝日新聞社が日本におけるCNETを買収、もしくはCNETに出資するという噂が流れています。米CNETが米CBSに昨年買収されたのは周知の事実（参照：関連記事）。米国では社名変更したにもかかわらず、日本においてはシーネットネットワークスジャパンと社名を変更しないまま継続していました。

日本におけるCNETが複数社に対して買収の打診をしていたという話は一時流れていたこともありましたが、現時点で二つ以上の情報筋から聞いた、朝日新聞社による買収が一番実現性が高そうです。また、今夏にも発表という具体的な時期についても一致。最近の朝日新聞による積極的なネット事業展開を見るとある意味納得がいきます（参照：オールドメディアの仁義なき戦い始まる）。

ただ、朝日新聞社は朝日新聞の果敢なる挑戦も社内外に敵でも触れたように、急速にネット事業を進めるがゆえの社内の軋轢も生まれているようです。

朝日新聞社がCNETを取り込むメリットは何でしょうか。まず、朝日新聞社におけるネット広告は基本的には代理店に投げているようです。オールドメディアは既存の営業部隊をネット広告の営業に転換する難しさに直面しており、レップを始め外部からの転職組で補強しているケースが多く見受けられます。CNETを取り込む大きなメリットの一つはネットに関する営業部隊を取り込めることでしょう。

ただ、現実問題、CNETでは営業社員が次々と離れていっているという情報もあり、取り込もうとしても肝心の人材が流出してしまった後ということも十分にあり得ます。

コンテンツの強化という面から見ることもできますが、基本的には紙であれば紙のコンテンツ至上主義はなかなか崩れません。例えば、2008年4月ころ、朝日新聞はネット事業に本腰を入れる一環として、asahi.comに本誌の整理部を送り込みました。そこで行われたのは、SEO効果を無視したタイトルの付け方、また最初につけたタイトルをアーカイブに残すときに変更するという、ネットメディアでいえば誰でも分かるタブー中のタブーを実践してしまいました。本腰を入れる＝本誌から人を送りこむという本社の意向に対し、逆にネット事業に携わる人からすれば、「ネットの常識を分かっていない人が送り込まれてきた」という構図になってしまいました。ただ、これはどこのオールドメディアにもありがちな話です。

もし仮にCNETに対しても同じようなことが展開されれば、せっかくネット上で一定の地位を築いてきたCNETの良さは半減してしまいます。

CNETと朝日新聞の間でどのような合意形成が現時点で行われているかは不明ですが、仮に買収ないし出資が実現したとき、オールドメディアの代表格である朝日新聞がどのようなハンドリングをするのか、そこにも注目していきたいところです。